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マーケティングにSNSを活用している、という企業は多くあります。その中でも、2019年にはすでに日本で3300万アカウントを達成、2021年第4四半期には世界総ダウンロード数でTikTokを抜いて1位に返り咲いたInstagramを利用している企業も少なくはないでしょう。

Instagramをマーケティングに利用する際に抑えておいてほしいのが、エンゲージメントやインプレッション、フォロワーの属性といった数値を確認できる分析ツール、Instagramインサイトです。Instagramインサイトとは？どのようなデータが確認できるのかをご紹介します。

◆Instagramインサイトとは？

Instagramが公式に提供している無料の分析ツールで、Instagramのアプリ内で簡単に見ることができます。Instagramインサイトでは、年齢や性別といったアカウントフォロワーの基本情報や、いいね数やリーチ数など、投稿した記事に関するさまざまな数値を確認することができます。

◆Instagramインサイトを見るための注意点

Instagramインサイトは、個人アカウントでは見ることができないため、プロアカウントに変更する必要があります。プロアカウントへの変更は無料で、Instagramのプロフィール画面から簡単にできます。プロアカウントすることで、Instagram内に有料で広告を出したり、プロフィールボタンを設置することが可能となります。プロアカウントに変更すると、非公開にすることができなくなりますが、非公開にしたい場合は個人アカウントに戻せばいいだけなので、あまり気にする必要はないでしょう。また、現在Instagramインサイトはパソコンではなくアプリからのみ閲覧することができます。

◆Instagramインサイトで見られるデータ

インサイト概要では、大きく分けて3つの情報を見ることができます。

・「リーチしたアカウント数」では、投稿を一回以上見たアカウント数がわかり、その人の所在地、フォロワーかどうかといったことがわかるので、どのような人が投稿を見ているのかの判断材料になります。

・「アクションを実行したアカウント」では、投稿やストーリーズなどに、いいねやコメント、シェアしてくれた数が見られます。どの投稿に反応が多かったのかもわかります。

・「合計フォロワー」では、フォロワーが100人以上いれば、性別や年齢といった詳細を確認できます。またフォロワーの増減状況や、Instagramにアクセスした回数や時間も見ることが可能です。

さらに「あなたがシェアしたコンテンツ」では、投稿ごとにいいねやインプレッション数、コメント数などの詳細なデータを確認することができ、ほかにもさまざまな数値を見ることが可能です。

◆Instagramインサイトを使ってできること

記事を投稿する前に、この記事がどのくらいの人にどのような反応をしてほしいのか、まずは仮説を立てておきましょう。そして、その仮説に基づいた記事に対して、実際にどのような反応があったのかをInstagramインサイトの数値を参考に検証します。そして、想定したような反応がない場合は、どこをどう直したらいいのかを考え、次の記事で改善していくとよいでしょう。

いかがでしたか？SNSで発信しているけれど思ったような成果が出ない。ということもあるかもしれません。成果を出すためには、仮説、検証、改善といった分析が必須です。無料で、簡単に導入できて、しかもさまざまなデータを見ることができるInstagramインサイトは、Instagramをマーケティングに使っている企業にとって、とても便利なツールだといえるでしょう。Instagramを利用している企業は、活用を検討してみてはいかがでしょうか。

ウェブ上で商品の販売やサービスをする際に、顧客がどんなサイトにいつ何回訪問しているのかといったことを知ることができるCookie（クッキー）をマーケティングに活用している企業も多いことでしょう。

しかし、Googleは2020年1月にWEBブラウザ「Chrome」でサードパーティCookieの利用を規制すると発表し、apple も2020年3月に「Safari」でのサードパーティCookieをブロックするなど、Cookieに関する規制が徐々に高まってきています。

Cookieとはどのようなものなのか、規制されることとなった背景、今後どのような対策が考えられるのかご紹介します。

◆Cookieとは

Cookieとは、サイトのサーバーが発行する小さなファイルのことで、パソコンやスマホなどのブラウザに、自分がいつどのサイトに何回訪れたのかといった情報が保存されます。Cookieを有効にしておくことで、ショッピングサイトなどで一度ログインしておけば再度ＩＤやパスワードを入力せずにログインできたり、以前カートに入れた商品がそのままカートに残っていたりといったことが可能になります。

Cookieには、ファーストパーティCookieとサードパーティCookieがあります。

ファーストパーティCookieは実際に今訪れているウェブサイトのドメインから発行されるもので、サードパーティCookieは訪れているウェブサイトに掲載されている広告などのドメインから発行されるものです。

今回「Chrome」で規制される予定があるのは、サードパーティCookieです。

◆サードパーティCookieを規制する背景とは

サードパーティCookieは複数のサイトを横断してブラウザを見た履歴を追跡し、その人がどのような商品に興味、関心があるか、どのような情報を求めているか、といったことを知ることができるため、その情報を生かして効率的な広告表示をするのに使われてきました。

しかし、サイトの利用者からみれば、自身のサイト上での動きを追跡されることにより、住所や氏名などは別としても、個人の趣味嗜好といった情報が勝手に収集されてしまいます。プライバシー保護の観点から望ましくないのではと考えられるようになってきています。

Googleは2020年の発表当時は22年中に段階的に終了する予定でしたが、現在は23年をめどに廃止するとしています。

◆マーケティングへの影響

広告を出稿し、そこから得たサードパーティCookieを利用し、個人がどのようなことに興味があるのかを推測し、それにあった広告をウェブサイトに掲載することで、効率的にマーケティングを行ってきたという企業があるでしょう。しかし、「Chrome」でサードパーティCookieが削除されるとなると、それが使えないということになります。

そのための対策として、

○新規顧客を増やすだけでなく、自社のサイトに訪れてくれた人や1回でも購入したことがある人、リピーター客を大事にして、継続して購入してもらえるようにする

○検索などからサイトに訪れてもらえるよう、より見やすい、より使いやすい、より興味を持ってもらえるようコンテンツを強化する

といったことが考えられます。

基本に立ち戻るということも必要になるのではないでしょうか。

いかがでしたか？2023年中にChromeでのサードパーティCookieが廃止になる予定であることから、もうしばらく時間的猶予はあります。しかし、実際に廃止になってから対策するのでは遅い可能性も大いにあるでしょう。サードパーティCookieの廃止が自社にどのような影響があるのかを調べ、それにともなってどのような対策が考えられるのか、今一度調べてみていかがでしょうか。

新型コロナウイルスの流行とともに増加し、定着してきたリモートワーク。社外にパソコンを持ち出す、自宅のパソコンを使うなど、場所を選ばない働き方により、より強固なセキュリティ対策が必要になりました。

さらに、DXの普及によるクラウドサービスの利用増加などもあり、企業のセキュリティ対策が大きな課題となっています。

そんな中、今注目されているのが、「すべてを信用しない」ことがコンセプトのセキュリティモデル、ゼロトラストセキュリティです。

そこで、ゼロトラストセキュリティとは？注目される背景などをご紹介します。

◆ゼロトラストセキュリティとは

ゼロトラストセキュリティとは「すべてを信用しない」ということを大前提としたセキュリティモデルです。以前であれば、「社内は安全であり、社外は危険である」、「一度承認されたものは安全である」など、ここまでは信用できるけれど、ここからは信用できないといった境界線がありました。しかし、ゼロトラストセキュリティの場合は、信用できる・できないといった境界線はありません。外部や、以前認証されなかったものはもちろん、社内や過去に認証されたものも、すべての通信が「信用できないアクセス」として認識され、すべての通信がセキュリティ対策を行う対象となります。

◆ゼロトラストセキュリティが注目される背景

ゼロトラストセキュリティが、注目されるようになってきた主な理由は２つあります。

１）リモートワークの普及

新型コロナウイルスの流行により、リモートワークが普及し、パソコンを社外に持ち出したり、自宅のパソコンを利用したりすることが増えました。外部から社内へアクセスし、社内ネットワークにつなぐこともあり、より強固なセキュリティ対策が必要になってきています。

２）クラウドサービス利用の増加

データとデジタル技術を駆使してビジネスモデルを変革していく「DX」を実現するため、クラウドサービスへの移行が増えています。データはクラウドサービスのサーバー上に保管されていることもあり、セキュリティが煩雑になってきています。

昨年になって、経済産業省や金融庁、情報処理推進機構（IPA）といった公的機関が、相次いでゼロトラストに関する情報発信したこともあり、国としても、ゼロトラストセキュリティに注目していると言えるでしょう。

◆どのようなセキュリティ対策があるのか？

ゼロトラストセキュリティによるセキュリティ対策としては、ネットワーク内外のアクセスに対して通信経路の暗号化を行う、通信を記録する、ワンタイムパスワードや端末認証など複数の手段でユーザーの認証を行う、ネットワークにアクセスするパソコンやスマートフォンなどの各デバイスのログを監視、分析する、といったことが挙げられます。こうした、ゼロトラストセキュリティを実現するため、すでに多くのサービスが提供されています。

いかがでしたか？リモートワークの普及やDXの広がりなどにより、外部からのサイバー攻撃から身を守ることが重要になっています。ゼロトラストセキュリティは、今の時代にマッチした対策となってきているでしょう。自社にとって必要だと感じたら、いざというときに慌てないよう、ゼロトラストセキュリティの導入を検討してみてはいかがでしょうか。